毎年夏に放送される「24時間テレビ」。
2025年は、くりぃむしちゅーの上田晋也さんが総合司会を務めることが発表され、大きな注目を集めています。
そんな中、「上田さんのギャラはいくらなのか？」という疑問を持つ方も多いのではないでしょうか。
特に、過去の歴代出演者と比べて高いのか低いのか、その金額の差や背景は気になるところです。
そこで本記事では、2025年の上田晋也さんの推定ギャラや、その金額に至る理由、さらに過去歴代司会者との比較をわかりやすく解説します。
この記事からわかること
【24時間テレビ2025 】上田晋也のギャラは？
【24時間テレビ2025 】過去歴代出演者の金額と比較！
【24時間テレビ2025】上田晋也のギャラはいくら？
2025年の「24時間テレビ」総合司会を務める上田晋也さんのギャラ（報酬）は、業界関係者や報道によるとおよそ500万円前後と見られています。
これは民放キー局の大型特番で総合司会を務める場合の平均的な額であり、過去の歴代出演者のギャラとも相場が一致しています。
“出演者はノーギャラ”というスタンスの番組にもかかわらず、2013年に『FLASH』（光文社）が各出演者のギャラを暴露したことも。記事では、当時メインパーソナリティーを務めた嵐のギャラが5000万円、羽鳥慎一さんなどがそれぞれ500万円など、高額なギャラが明かされています。
引用元：ライブドアニュース
なぜギャラが発生するのか？以下にまとめました。↓
- 本番まで数カ月間、準備に関わるため拘束期間が長い
- 24時間の生放送を進行するため、体力・精神力の負担が大きい
- 信頼や知名度の高い人を起用することは、番組の価値を高める投資になる
実際、日テレは公式には「ボランティア出演をお願いしている」としつつも、謝礼名目で事務所に制作協力費が支払われるケースが多いのが実情です。
【24時間テレビ2025】 過去歴代出演者の金額と比較！
24時間テレビの歴代出演者のギャラは、公式には非公開ですが、週刊誌や複数の報道、関係者証言や実際の出演者の発言などからおおよその推定額が明らかになっています。
できる限り詳しくまとめました。
歴代主要出演者のギャラ推定額一覧
総合司会のギャラは、長年ほぼ横ばいでだいたい500万円くらいなんだね。
- メインパーソナリティ（アイドルグループ等）は、1人1,000万円前後×人数（最大で嵐/なにわ男子等）。年によって数千万円単位になることも。
- チャリティマラソンランナー：1,000～2,000万円が相場とされるが、本人が「ノーギャラ」と明言する例（やす子、兼近大樹、YOSHIKI等）も増加。
過去最高のギャラは？
24時間テレビの過去最高のギャラは、萩本欽一さんの1億円。
1978年に「24時間テレビ 愛は地球を救う」の初代総合司会を務めた萩本欽一さんのギャラは、当時として破格の1億円でした。
日本テレビ系「２４時間テレビ 愛は地球を救う」の初代総合司会を１９７８年に務めた“欽ちゃん”こと萩本欽一（７５）のギャラが１億円だったことが２５日深夜に読売テレビで放送された「マヨなか芸人」で明かされた。
引用元：デイリー
この金額は、番組関係者の話によると、制作側が最終的に折れて提示したものであり、萩本さんはその提示額を提示されて初めて出演を承諾。
この1億円という金額は、当時の価値であり、現在の貨幣価値で約3〜5億円に相当する大金です
【24時間テレビ2025】過去のギャラ支払いの基準や決定方法は？
過去の24時間テレビ、ギャラ支払いの基準や決定方法は、主に次のようなポイントで決まっていました。
主な決定要素
①キャリア・出演実績
過去のテレビやCMなどの出演歴、どれほどの知名度があるかが最重要ポイントです。
実績が豊富で視聴率や話題性がある芸能人ほど、ギャラは高額になりやすくなります。
②好感度・話題性
SNSでの人気や、視聴者からの好感度、最近のメディア露出の多さも重要です。
スポンサーや番組サイドは宣伝効果も重視します。
③ 潜在視聴率・広告効果
「この人を起用したら視聴率が取れそうか」「商品が売れそうか」という期待値も大きな判断材料となり、ギャラに反映されます。
具体的な決まり方
①交渉による決定
実際のギャラの金額は、テレビ局や広告代理店、制作会社と芸能事務所とのあいだで行われる“交渉”で決まります。
事務所の交渉力や、タレント自身の立場によって大きく変動することも珍しくありません。
②事務所ごとの契約
歩合制・月給制・固定+歩合など、事務所によって契約の形はさまざまです。
同じ芸能人でも、所属事務所や契約内容次第で手取りが異なることもあります。
【24時間テレビ2025】過去のギャラ支払いのトラブル例とその解決策は？
過去に起きた24時間テレビのギャラ支払いを巡るトラブルや、それへの主な解決策・対応策を以下のようにまとめました。
金額や支払い形態の「不透明さ」とデマ
- 「○○は1000万円」「ノーギャラ」など事実と異なる報道やネット上の憶測・デマが拡散し、出演者や局への批判が噴出。
2024年の24時間テレビ47（8月31日～9月1日放送）放送終了後、
X上で、「ギャラは1000万円」との噂が流れ、2日、やす子はたまらず、「チャリティーマラソンのギャラ1000万円ってデマが飛び交ってるけど、一銭もいただいてないですよ！ 憶測やデマをすぐ信じちゃうのやめたほうがいいですよ」、さらに、「自分の申し出なので、番組ひどい！と叩かないで」と投稿し、ギャラを辞退していることを明らかにした。
引用元：日刊ゲンダイ
実は出演料じゃなくて『制作協力費』として事務所に支払われるから、本人への分配ははっきりしないことが多いんだね。
本人と事務所・局側の認識ズレ
タレントが「ギャラはもらっていない」と発言しても、実際には事務所に協力費が振り込まれた後、給与として処理されるなど、「本当にもらっていないのか？」と疑念が巻き起こるケース。
ミュージシャンの
YOSHIKI（58）は31日、自身のXで、出演の告知と同時に、「過去も今回もギャラはいっさいもらいません。今回も寄付をする予定です」とつづっていた。
引用元：日刊ゲンダイ
ギャラ辞退や寄付の伝達ミス
「全額寄付」や「ノーギャラ」を申し出たにもかかわらず、それが事前にPRされていない、正しく伝わらないことで論争化した例。
資金流用・横領事件
ギャラそのものではないが、「予算や寄付金を含めた資金管理の不正」が発覚し、番組運営全体の信頼が損なわれる。
山陰地盤の日テレ系地方局「日本海テレビ」（鳥取県）は2023年11月、同社の元経営戦略局長が、売上金など約1118万円を着服していたとして、懲戒解雇処分を行ったと発表した。着服金には、24時間テレビに寄せられた寄付金も、約264万円含まれていた。
引用元：東洋経済オンライン
その主な解決策・対応例
支払い名目や流れの明確化
「出演料」と明示せず「制作協力費」として事務所に支払うことを慣例化しつつ、その後タレントへの伝達は契約・社内フローで一本化。
ノーギャラや辞退の際には、書面や契約上で明確に「辞退」と記録し、曖昧さを回避。
情報公開・説明責任の強化
説明文の発表やQ&Aの公開（BPO等）を通じて「謝礼や支払いについて」「協力費の実態」など視聴者に説明。
出演者自身がSNSやメディアで「ギャラは受け取っていない」「全額寄付」等を能動的に発信。
監査体制の整備
着服や流用事件を受け、寄付金・制作費・出演者報酬の流れについて複数人監査・規約化の「再発防止策」を強化。
配分基準や金銭管理のダブルチェックなど制度的な再構築。
視聴者からの指摘や意見を反映
ギャラの透明性向上や「内訳開示」の意見が出る中で、今後SNS・投票・意見箱等を通じて改善点を検討する機運も高まっている。
まとめ
1978年の24時間テレビ、初代総合司会・萩本欽一さんは提示された破格の1億円のギャラを全額寄付し、現在価値で3〜5億円に相当する伝説として語られています。
その後、24時間テレビ総合司会は、約500万円前後が相場で、嵐など人気グループやマラソンランナーは数千万〜2000万円規模の高額例も。
一方でYOSHIKIさんや、やす子さんのようにノーギャラや全額寄付を公言するケースが増加。
24時間テレビのギャラは出演者の知名度・拘束日数・事務所の交渉力などで決定され、過去には不透明さや認識ズレによるトラブルも発生。
近年はインボイス制度や不祥事を契機に、支払い基準や契約内容の明文化など透明化が進んでいます。
